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【戦史研究3】いくつかの重大事件を経て対米英宣戦布告へ

こんにちは、40代オッサンtrrymtorrsonです。

 

本業のサラリーマンに復職しました。

 

太平洋戦争史を自分なりに総括する第3回目。

今回は1938年(昭和13年)以降の事件を、時系列に頭出しします。

 

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■ 1938年(昭和13年)以降の事件 

1938年(昭和13年)◇1月 第1次近衛声明発表:日本側の和平条件に応じない中国・国民政府に対し、近衛文麿首相は「国民政府を相手にせず」と交渉打ち切りを宣言。日中戦争の全面拡大が方向づけられた。◇4月 国家総動員法公布:国民の徴用、物資の統制・配給、会社経営や金融機関への介入、価格統制、言論統制などを国会審議を経ずに政府が行えるという法律。戦時体制を支える法的基盤となった。

 

1939年(昭和14年)◇5月 ノモンハン事件 ◇8月 独ソ不可侵条約締結 ◇8月 山本五十六連合艦隊司令長官に就任 ◇9月 ドイツ軍、ポーランド侵攻。第2次世界大戦始まる

 

1940年(昭和15年)◇3月 南京国民政府成立:日本軍の指示を受け、汪兆銘が首班となる ◇9月 日本軍、北部仏領インドシナ進駐 ◇9月 日独伊三国同盟成立 ◇10月 大政翼賛会が発足:首相を総裁、道府県支部長を知事が務め、町内会や隣組も指導下においた政治組織のはずだったが、戦局の進展とともに国民統制機関になっていった。

 

1941年(昭和16年)◇4月 日ソ中立条約調印 ◇4月 ハル米国務長官と野村吉三郎駐米大使の間で日米交渉始まる ◇6月 ドイツ、ソ連軍を攻撃。独ソ戦始まる ◇7月 米国、在米日本資産を凍結 ◇7月 日本軍、南部仏領インドシナに進駐 ◇8月 米国、対日石油禁輸措置を発動 ◇10月 東條英機内閣成立 ◇11月 日本、御前会議で帝国国策遂行要領を決定:対米英開戦の方針が事実上決まる ◇11月 米国、日本に対し「ハル・ノート」を提示 ◇12月 日本、ハワイ・真珠湾を攻撃。対米英宣戦布告 ◇12月 日本軍、香港を占領

 

1942年(昭和17年)◇1月 日本軍、フィリピン・マニラを占領 ◇1月 大蔵省、戦時増税法案要綱を発表 ◇2月 日本軍、シンガポールを占領 ◇3月 日本軍、ビルマ・ラングーンを占領 ◇3月 ジャワ島の蘭印軍(インドネシア駐留オランダ軍)が降伏 ◇4月 米軍ドーリットル爆撃隊、日本本土を空襲 ◇5月 フィリピン・マニラ湾のコレヒドール島の米軍が降伏 ◇6月 ミッドウェー海戦中部太平洋ミッドウェー島近海で日米機動部隊による大規模戦闘が発生。日本は主力空母4隻を失う。 ◇8月 米軍がガダルカナル島に上陸 ◇9月 米軍、捕獲した零戦を米本土に運びテスト開始 ◇11月 連合軍、北アフリカに上陸開始 

 

これは、僕が太平洋戦争に興味を持っていた2009年、ネットの「時事ドットコム」の終戦特集記事をプリントアウトして保管していたものからの抜粋です。

 

日中の泥沼の抗争から、日米が激突した太平洋戦争までは一連の流れとして捉えるのが通例と思います。

 

日本が中国に対して強硬な態度を取ってきたのは明らかであり、これが中国はもちろんのこと欧米列強の態度を硬化させてきました。

 

「ポイント・オブ・ノー・リターン」(もはや後戻りできない段階)となった決定的な事件は、1940年(昭和15年)の「北部仏領インドシナ進駐」だったのではないかと思います。

 

約10年前に僕が色々な本を読んだ限りでは、この事件で本格的に東南アジアに進出した日本は米国を刺激してしまう。

それ以降、米国が日本に対して直接的に敵対姿勢を取ってきたと記憶しています。

 

そして、怒涛の1941年(昭和16年)、日本は対米英開戦になだれ込んでいきます。

 

本日の記事は以上です。

 

 ☟『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』戸部良一他(中公文庫) 

 

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