40代オッサンtrrymtorrsonの雑記

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半年間の休職に追い込まれて実際にどれくらい経済的な損失を被ったのか?

 こんにちは、40代オッサンtrrymtorrsonです。

 

 仕事で潰れて半年間休職していましたが、本業のサラリーマンに復職して9か月が経過しました。  

 休職する前は異動先での慣れない仕事、プレッシャーをかける上司、シビアな仕事内容などで気が休まる暇がなく、平日は残業、土日もイベントか残務処理でほとんど出勤、自宅にいても仕事のことが頭を離れない毎日が続きました。

 毎日残業、土日出勤、パワハラ上司の3拍子でメンタル不調になり、診断書を書いてもらって休職しました。

 詳しくは『辛くなったら逃げよう!「休職」「病気休暇」』というタイトルでkindle本を出していますので、似たような境遇の方は読んでみてください。

 

 

 病気休暇や休職の場合、職場により多少違いはあるかもしれませんが、給与の(減額)支給や傷病手当金制度などで生活費が一定保証されています。

 あくまでうちの職場の例ですが、メンタル不調による病気休暇は180日まで給与全額補償、それを過ぎると休職処分扱いとなり、1年間2割カットされます。休職して1年過ぎると給与全額カットとなるようです。

 メンタル不全は回復に時間を要するという点に一定配慮してもらっていると思います。

 とはいえ、勤務実績で支払われる時間外手当やボーナスなどについても当然、給与本体とは別にカットされます。 

    

 

 休職に追い込まれて実際にどれくらい経済的な損失を被ったのか?

 給与と医療費で見てみましょう。

 休職する前の半年間平均の手取り給与は、280,087円。

 休職期間中の半年間平均の手取り給与は、218,683円。

 その差額は61,404円で、6か月分だと約368,000円の減収となりました。

 

 また、精神科に通院した医療費については、休職期間だけで48,110円。勤務先に提出するための診断書代も含みます。

 職場復帰してからも現在まで通院を続けているので、約120,000円の医療費を支払っています。休職に追い込まれなければ負担しなくて済む医療費です。

 

 つまり休職によって被った経済的損失は、488,000円となりました。

 

 一方のパワハラ上司は複数の部下を休職に追いやったため訓告処分を受けました。

 公務員を例にとれば、訓告処分とは、懲戒処分(免職、降任、停職、減給、戒告)に至らない軽微な処分で、厳重注意や口頭注意と同格です。要は注意を受けたということ。

 

 被害者である私が約50万円を失ったのに、加害者であるパワハラ野郎は注意されただけ。

 あまり表に出ませんが、パワハラ被害者が精神的ダメージだけでなく経済的ダメージも受けているという一例です。

 

 いまだに腹立たしい。

 この悔しさをバネに、100倍返ししてやりたい。

 まあ見方を変えれば、約50万円で半年間の休みを買ったということか。

 

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